八尾・大東・四條畷・門真・東大阪のお葬式/ご葬儀は八光殿

コラム

葬儀と法要の基礎知識を身に付けよう

お葬式の後に執り行われるのが法要

仏教では死に対していくつもの儀式があり、一般にはそれらについて詳しく学ぶ機会は少ないものです。
突然喪主になった時など、葬儀や法事を執り行う事業者や寺院などから必要に駆られて慌ただしく説明を聞くケースが多くなっています。しかしながら、自身を含めて死および死にまつわる儀式を回避することはできず、肉親や縁者などの不幸に対して平穏な折から基本的な知識を身につけておくことが、いざという時に落ち着いて行動できる礎となります。
葬儀は亡くなった直後に執り行われるもので、お通夜、告別式、火葬を合わせた儀式です。葬儀以降で住職にお経を上げていただく儀式のことを法要と呼びます。中でも7日間を7回経た四十九日目は来世の行き先が決まる重要な日で、故人の成仏を願う意味で法要を営みます。四十九日法要の後には、1年目の命日である一周忌、その翌々年の三回忌などがあり、法要とその後の食事を含めた行事を法事と呼びます。
葬儀や法要ではそれぞれ必要な準備がありますが、戒名などは宗派によって細かく異なるため、できることならば事前に葬儀事業者や菩提寺に相談しておくことがおすすめです。要点としては、参列者の人数、家族葬や一般葬などの葬儀形式、そしておおまかな予算などをまとめておくと良いでしょう。
また最近では形式ばったものではなく、故人の趣味や人柄などに合わせた意向や方針に応じてくれる葬儀事業者もあるので、ホームページ等でサービス内容を確認しておくと安心です。

葬儀や法要にかかる費用について

葬儀や、四十九日法要などの営みを葬儀事業者に依頼する場合は費用がかかります。
葬儀や法要などに参列者として赴く場合は、費用について深く考えることはほとんどないでしょう。おおむね、喪主となる機会の方が参列する機会より少なく、かかる費用に関しては喪主になった場合でもない限り、現実的に考えるケースは少ないものです。豊富な事前知識がある場合を除いて、まずは安心して依頼できる葬儀事業者を選定することがとても重要です。
その際の目安となるものが事前の見積もりです。
見積もりに際し、入念なカウンセリングを行ってくれるかどうか、総額はもちろん個々の物品やサービス等の明細について詳しく記載されているか、そして追加費用が発生する可能性の有無について明言されているか等が重要なポイントとなります。
カウンセリングの際には、喪主側の意向や希望する方針などを聞くだけではなく、葬儀の執り行い方や付随サービスの紹介など、建設的な提案をしてくれる事業者ならより安心ができます。会場の規模や祭壇や花輪などの備品、食事にかかる費用や、火葬場までの送迎の車代など、漏れなくわかりやすい見積もりを提示してくれる葬儀事業者を選ぶことが肝要です。
事前相談の場所としては、その事業者まで赴く以外にも、自宅や指定場所まで出張してくれる事業者もありますので、電話やホームページのお問い合わせフォームなどから打診してみましょう。

法要には終わりがない

故人をしのび、冥福を祈る儀式である法要には、終わりがありません。
三回忌の後には七回忌があり、そして五十回忌、百回忌などと続いていきます。後になればなるほど間隔は長くなっていきます。逆に言えば、四十九日までの短い期間には葬儀を営むだけでなく、納骨のための墓石や位牌の準備、死後の事務手続きや保険金などの手続きも必要になってくる場合があり、とっさの時などはそういったさまざまな事柄の処理についても聞けるよう、専門のスタッフが在籍する事業者を選んでおくことが必要です。
近年では海洋葬や宇宙葬、音楽葬や樹木葬、無宗派葬など、これまでにはなかった葬儀のスタイルも現れてきましたので、時代やニーズに呼応した高度で広範囲な知識も事業者側には求められており、社員教育を重んじ日々進化している事業者を選定することが喪主側にとっての努めでもあります。
また、生前葬と呼ばれる新しい形式の葬儀も増加の傾向にあり、終活の一環として重要な位置を占めています。その終活に関しても、介護が必要になった場合の支援や、相続や遺言についての専門的な知識を持ってサポートしてくれる葬儀事業者を調べておくと安心です。
このように葬儀や法要は生前から死後100年以降も継続する重要な儀式です。先祖を敬い、冥福を祈ることに終わりはありません。
正しい知識をきちんと身につけ、時代による変化にも敏感に対応していくことが求められます。喪主や親族だけでなく、参列してくれた弔問客の方からも高い満足を得ることは、故人への冥福にもつながります。
良い儀式を営むには専門家のサービスやサポートが欠かせません。これからもますます加速する高齢社会では、葬儀や法要の機会に接する、あるいは喪主となる機会も増えることでしょう。その上で、自身が正しい意向と方針を明確に持ち、それをかなえてくれるパートナーとなる事業者を選定することが推奨されます。