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コラム

葬儀の種類と違いについて

はじめに
葬儀の種類と違いについて

ひと言に葬儀といっても、少人数で行う家族葬、法人が施主となる社葬、ご家族と法人が合同で行う合同葬などさまざまな種類があります。
葬儀社では多様なニーズに対応できるよう、いろいろな種類の葬儀を取り扱っていますので、故人の遺志はもちろんですが、喪主や遺族の方々でどのような方法で見送るのかしっかり相談するようにしましょう。
ここでは葬儀の主な種類である家族葬、社葬、合同葬について、特徴や費用相場などをご説明します。

家族葬とは家族や親戚・ごく親しい人のみで行う少人数での葬儀を指す

家族葬とは、文字どおり家族(遺族)のみで執り行う葬儀のことです。
ただ、実際は親戚やごく親しい人など、家族以外の人も加えた少人数での葬儀全般を指すのが一般的です。どの程度を「少人数」とするかは葬儀社によって見解が異なりますが、おおよそ20~30名以下での小規模な葬儀は家族葬とみなされます。

かつて日本では身内だけでなく、さまざまな立場の方を招いて行う一般葬が主流でしたが、近年は家族層の割合が急増。葬儀全体の割合から見ると、一般葬が約17%であるのに対し、家族葬は約59%と半数以上を占めるという結果も報告されています。
[注1] [注1]エンディング・データバンク:葬儀スタイル(規模)の割合

家族葬のメリットは参列者への対応や費用の負担を抑えられるところ

家族葬の良いところは、喪主や遺族の方の精神的かつ経済的負担を軽くできるところです。
身内以外の方を呼ぶと参列者が増えるため、遺族の対応が追いつかず、心身に大きな負担がかかってしまいます。その点、身内や親戚だけの家族葬であればそれほど気兼ねする必要もなく、遺族だけでも十分対応することが可能です。
また、葬儀は規模が大きくなればなるほど費用もかさむので、小規模な家族葬であれば一般葬よりコストを抑えることができます。

社葬とは企業などの法人が施主となる葬儀のこと

社葬とは、企業などの法人が施主となって営まれる葬儀のことで、一般的には創業者や社長、オーナーなど企業のトップが亡くなられた場合に執り行われます。ですが、他にも特に会社に貢献した役員または社員が亡くなった場合や、業務上の事故などによって亡くなった社員のために営まれることもあります。

社葬は事業継続や社会的ステータスなどをアピールする場でもある

故人を悼み、偲ぶ場であるという点は遺族が行う葬儀と共通していますが、社葬はそれ以外にもさまざまな意義や目的を兼ね備えた葬儀です。
たとえば、企業のトップが亡くなった場合は、故人に代わる事業継承者を会葬者に広く認知してもらい、事業の継続に支障はないということをアピールする場にもなります。
一方、役員や社員が亡くなった場合に社葬を行うことは、企業の社会的ステータスを世間に示すとともに、功労者を手厚く弔うことで社全体の士気を高めることにつながります。
近年、遺族による葬儀は心身や経済的な負担を軽減するためになるべく小規模なものを選ぶのが主流になっていますが、社葬に関してはこのような背景もあるため、過度に葬儀費用を抑えるのはNGです。

社葬の費用相場は会葬者が300~500人ほどなら約300~1,000万円

社葬の費用相場は会社の規模によって大きく異なるので一概に言えませんが、会葬者が300~500人程度なら約300~1,000万円が相場と言われています。

合同葬とは2つ以上の企業・団体が合同で行う葬儀のこと

合同葬とは、遺族と企業、または2つ以上の企業・団体が合同で行う葬儀のことです。遺族と企業による合同葬の場合は規模の大きさから社葬の一種として扱われることが多く、葬儀も基本的に企業が主体となって営むのが一般的です。
もちろん、葬儀の様式や費用などは遺族と話し合って決めることになります。

合同葬のメリットは時間や遺族の費用負担の軽減が可能なところ

合同葬の費用相場は社葬とほぼ同等とされています。
このうち、遺族側は棺や火葬費用などを負担し、会社は祭壇や設備などの費用を負担するケースが多いようです。

合同葬の費用相場は社葬とほぼ同等

合同葬のメリットは時間と経済的な負担を軽減できるところです。
遺族と企業が別々に葬儀を行う場合、まずは遺族が葬儀を営んで火葬した後、企業が遺骨で社葬を行うのが一般的となっています。そのため、余計に費用がかかるのはもちろん、故人が亡くなられてから社葬が行われるまでかなりの時間がかかってしまうのが難点です。
合同葬にすれば、2つの葬儀の間に時間差が生じることもありませんし、葬儀費用も分担することになるので、遺族にとって費用の負担を軽減できるというメリットがあります。

どんな葬儀を行うかきちんと相談することが大切

葬儀にはさまざまな形がありますが、大切なのは遺族や故人と縁のある方々が快く故人を送り出せる方法を選ぶことです。合同葬はもちろん、その他の種類でも近親者や関係者とよく話し合い、納得のいく形で葬儀を営むようにしましょう。